経営コンサルタントに資格は必要か｜中小企業診断士・MBA・医療経営士の使い分け

経営コンサルタントの求人を探していると、応募資格に資格名が並ぶことがあります。中小企業診断士、MBA、医療経営士。どれかを取ってから応募すべきなのか、と迷う方は少なくありません。

結論から言えば、経営コンサルタントになるために必須の資格はありません。ただし、それぞれの資格には向いている使い方があります。3つの違いと、資格がない場合に何が代わりになるのかを整理します。

前提：経営コンサルタントは資格がなくても名乗れる

医師や弁護士と違い、経営コンサルタントには業務独占資格がありません。つまり、資格を持っていなくてもこの仕事に就くことができます。

実際、当社に在籍しているコンサルタントは全員が医療業界未経験からのスタートです。応募資格にも「業界経験は一切問いません」と明記しています。

では資格に意味がないのかというと、そうではありません。意味があるのは、資格そのものではなく、取得の過程で身につく型のほうです。

中小企業診断士｜経営全体を体系で押さえる

中小企業診断士は、経営コンサルタントに関する唯一の国家資格です。

一次試験は7科目あります。経済学・経済政策、財務・会計、企業経営論、運営管理論、経営法務、経営情報システム、中小企業経営・中小企業政策。二次試験では4つの事例に取り組み、そのあと口述試験と実務補習を経て、経済産業省に登録されます。

この資格の価値は、経営を構成する要素を一通り、抜けなく学ぶ点にあります。現場で経験だけを積むと、どうしても自分が得意な領域に偏ります。診断士のカリキュラムは、その偏りを最初に埋めてくれます。

一方で、取得には相当の時間がかかります。働きながら目指す場合、数年単位の計画が必要です。応募を先延ばしにしてまで取るべきかは、慎重に考えたほうがよいでしょう。関連する記事は医療経営コンサルタントの資格 中小企業診断士にまとめています。

MBA｜考え方の枠組みと人のつながり

MBAは資格ではなく学位です。経営学の修士課程を修了することで得られます。

学ぶ内容は診断士と重なる部分もありますが、性質が違います。MBAで鍛えられるのは、ケースを読んで論点を立て、限られた情報で判断する訓練です。加えて、同じ課程で学ぶ人たちとのつながりが長く残ります。

費用と時間の負担は大きく、社会人向けの課程でも2年程度かかります。すでに一定の実務経験がある方が、それを言語化して次の段階に進むために使うのが現実的です。詳しくはMBAと医療経営コンサルタントをご覧ください。

医療経営士｜医療業界に特化して学ぶ

医療経営士は、医療機関の経営に必要な知識を体系的に問う民間資格です。3級から1級まであり、3級は医療業界の基礎知識、上位級では実際の経営課題への対応力が問われます。

医療業界に特化したコンサルティングを目指す場合、診療報酬の仕組みや医療法人の制度など、業界固有の前提を早い段階で押さえられる点が実務的です。

ただし、これも必須ではありません。当社では入社後の31週カリキュラムのなかで、業界知識を含めて必要なことを学んでいただきます。関連記事は医療経営コンサルタントの資格 医療経営士にあります。

資格がない場合、何が評価されるのか

資格を持っていない方が、何をもって評価されるのか。当社が応募資格として挙げているのは次のような点です。

業界を変えるような仕事をしたいという意思があること。他者の幸せを自分の喜びと感じられること。成長に対して高い意識と情熱があること。過去に逆境を乗り越えてきた経験があること。金銭面よりも自己成長を大切にしたいと考えていること。

さらに評価される要素として、リーダー経験、5人以上のマネジメント経験、業績優秀での受賞経験、コンサルタント経験を挙げていますが、いずれもなくても応募は可能です。

コンサルティングは、形のあるものを渡す仕事ではありません。目の前にものがない状態で人に動いてもらう。そこで効くのは、資格よりも人間力です。当社が採用時に人としての力を見るのは、そのためです。

取ってから応募するか、入ってから学ぶか

資格取得には年単位の時間がかかります。その間に、実務のなかで学べたはずの時間も過ぎていきます。

どちらが正解と決めることはできませんが、判断材料のひとつとして、応募先が入社後にどれだけ教育投資をするのかを確認してみてください。会社が育てる仕組みを持っているなら、先に入って学ぶほうが早いこともあります。

当社の教育カリキュラムはコンサルタントまでの道のりに、募集条件は募集要項に掲載しています。