2021年に向けての準備は済みましたか?

スタッフ教育

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こんにちは!
経営戦略研究所株式会社 経営コンサルタントの山ノ内です。
最近、コロナ患者さんが増えてきていますね。季節的なものなのか、気の緩みなのか、GOTOなのか、いずれにしても増えている事実は変わりませんので、対策は引き続き必要ですね。

ただ、最近は医院様にお伺いすると感染対策が緩くなってしまっている医院さんが少なからずあります。心当たりのある医院さんはミーティングや朝礼・終礼などで話し合った方が良いと思います。院内の環境は勿論ですが、スタッフ同士の感染を避けるための対策も確認が必要です。未だにコロナがもたらす被害は尋常ではないです。

 

とは言え、感染対策という「守り」ばかりでも不十分です。

「攻め」の行動=マーケティング も確実に必要です。

 

最近、新聞やニュースなどでもよく耳にする賞与の減額ですが、幸いにも「守り」をしっかりした上で、きっちり「攻め」をしている医院さんでは、スタッフさんへの賞与支給は減ることがなく、むしろ、増えています。この状況下でも安定した経営が出来ていることは素晴らしいですよね。

この「攻め」をしっかりと実行するためにも、2021年の計画を今年中に決めておくことが必要です。本来なら、10月くらいに決めておく必要がありますが、まだ明確に決まっていない先生方も多い印象です。そんな先生は今からでも遅くないので計画を立てましょう。そして、計画を立てたら、スタッフさんに共有しましょう。スタッフさんも見通しがつかない状況で取り組みをいきなりするから、不平不満が出たり、やらされ感が出たり、準備が不十分で思ったより成果が出なかったりするんです。

 

「じゃぁ、どんな内容でスタッフと共有したらいいですか?」

 

と相談頂くことも多いですが、共有するコンテンツ内容の一例を下記に記載しますね。できれば、パワーポイント等を活用して共有するといいですね。

 

コンテンツの一例

・2020年の感謝・労い

・感染症対策の継続について

・2020年の振り返り

・医院の長期的な方向性の確認

・医院として2021年に取り組みたいこと

・その取り組みをする理由・意義(患者さんのため、スタッフのため、医院のための観点で)

・取り組みを行う上での大まかな年間スケジュール

などなど

 

共有するタイミング

共有するタイミング的には、今年の診療最終日または、1月1~2週目にでもスタッフさんと共有するいいですね。医院の状況次第で診療時間外でも行える医院はあるかもしれませんが、難しいなら午前の最初、または、午後の最初予約枠を切ってでも実施する価値があると思います。正直、ミーティングなどで組織の方向性を共有していない歯科医院はまだまだ多いです。ミーティングせずに強い組織を作ることは難しいです。実施予定のない医院さんは是非実施してください。もし、ミーティング等で密になることを避けたい医院さんはZOOMなど活用してリモートで実施してみてください。

 

セミナー参加の必要性

また、取り組みをする上でもスタッフさんたちの成長も必要ですよね。院内での教育も非常重要ですが、セミナー等を活用して外部からの刺激・気づきを得ることも重要だと考えています。特に、2020年はコロナの影響でセミナー参加を控えていた医院さんも多いかと思います。私自身がコンサルタントとして医院にお伺いしていての実感として、セミナー参加していない医院はセミナー参加している医院さんに比べて明らかに成長の度合いが鈍いです。当たり前ですよね。でも、この当たり前を「コロナだから仕方ない」と諦めている感じの人も多いです。そして、それが成長の差、業績の差にもなっています。
2021年は変化に対応しているセミナー主催会社も多いので積極的に参加することをおすすめします。弊社でも2021年のセミナーも会場参加とWEB受講の2つから選べる形になっています。万が一、このコロナの状況が続く状況でも対応できる形式になっているので是非活用してください。きっと効果を実感してくれると思います。

 

(2021年セミナーの詳細はこちら↓)
https://www.consuldent.jp/seminor/

 

まだまだ予断を許さない状況ですが、取り組めることをしっかりと行い、コロナに打ち勝っていきましょう!

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投稿者プロフィール

山ノ内 友哉
山ノ内 友哉
管理栄養士過程の大学を卒業。男性では少ない管理栄養士の資格を取得し、栄養学と関連の深い大手食品会社系列の製薬品会社に営業職として入社する。
前職の在籍期間は約8年間、700床以上の基幹病院にて医師・コメディカルを巻き込んだ 疾患教室の立ち上げ支援で医療従事者間の信頼関係構築の基礎を習得。その後、東京都内の私立大学病院を担当。そこで、自社製品の「現状」と「あるべき姿」を明確化し、そのギャップを埋める活動を週間単位で落とし、新製品で約95%のシェアを確立する。課題解決の原則を実践し、自らに落とし込む。その評価を受け、最も影響力のある東京大学医学部附属病院を担当。
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