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皆さん、こんにちは！
歯科医院地域一番実践会の萩原直樹です。
セミナーには行っているんだけど、医院が変わった実感がない。
院長先生から、この言葉を本当によく聞きます。
歯科のセミナーは数えきれないほどあります。技術のセミナー、材料メーカーのセミナー、経営のセミナー、スタッフ向けの研修。そのすべてが良いものだとしても、今の自院に必要かどうかは別の話です。順番を間違えると、学んだことが現場で使えないまま終わります。
この記事では、院長先生がセミナーをどう選び、どの順番で学べばいいのかを整理します。あわせて、受講しても医院が変わらないときに何が起きているのか、そしてそれを防ぐ受講後48時間の使い方までお伝えします。
この記事でわかること
- いま医院経営を学ぶ必要がある理由（公的データで確認します）
- 歯科のセミナー4種類の違いと、自院が選ぶべき種類
- 院長が経営を学ぶ順番（4段階）と、自院が今どこにいるかの見分け方
- 失敗しないセミナーの選び方7つのチェック
- 受けても変わらない医院に共通する3つのことと、その対策
1. 数字で見る、いま医院経営を学ぶ必要がある理由
歯科医院の休廃業は過去最多を更新
帝国データバンクの調査によると、2025年に休廃業・解散した歯科医院は147件で、過去最多を更新しました。倒産も25件で過去2番目の水準です（出典：帝国データバンク「医療機関の倒産・休廃業解散動向調査（2025年）」2026年1月23日公表 https://www.tdb.co.jp/report/industry/20260123-iryoukikan2025/ ）。
医療機関全体でも、休廃業・解散は823件と、前年の723件から100件増えています。経営者の高齢化が背景の一つですが、同じ調査では倒産理由の72.7%が収入の減少でした。患者さんが減ったから閉じる、という医院が現実に増えています。
医療法人の歯科診療所は、損益率がマイナスに転じた
厚生労働省の第25回医療経済実態調査では、医療法人立の歯科診療所の損益率（中央値）が、令和5年度の1.4%から令和6年度は▲0.4%に下がりました。費用の内訳を見ると、給与費が医業収益の49.1%を占めています（出典：厚生労働省 中央社会保険医療協議会「第25回医療経済実態調査の概要」令和7年11月26日 https://www.mhlw.go.jp/content/10808000/001599547.pdf ）。
人件費、材料費、技工料、光熱費。どれも上がっています。診療の内容を変えずに去年と同じやり方を続けていると、売上が横ばいでも利益だけが細っていく。これが今の構造です。
技術を磨くことは大前提として、それに加えて経営を学ぶ必要がある。数字はそう示しています。
2. 歯科のセミナーは4種類。まず種類を分けて考える
歯科医院向けのセミナーは、大きく4つに分けられます。それぞれ目的も費用感も違うので、まず整理してみてください。
| 種類 | 主な内容 | 主催 | 費用の目安 | 主に参加する人 |
|---|---|---|---|---|
| 技術系 | 補綴、歯周治療、矯正、インプラント、小児など | 学会・大学・スタディグループ・臨床家 | 数千円〜数十万円 | 院長・勤務医・歯科衛生士 |
| メーカー・ディーラー系 | 材料や機器の使い方、新製品の紹介 | メーカー・販売店 | 無料〜数万円 | 院長・スタッフ |
| 経営系 | 数字の見方、集患、採用、評価、仕組みづくり | 経営コンサルティング会社 | 数万円〜 | 院長・幹部 |
| スタッフ研修 | 受付対応、カウンセリング、TC、新人教育 | 研修会社・コンサルティング会社 | 数万円〜 | 歯科衛生士・歯科助手・受付・TC |
ここで大事なのは、どれが優れているかではありません。今の自院の課題がどこにあるかで、受けるべき種類が変わるということです。
患者さんは来ているのにスタッフが辞めていく医院が、技術セミナーに通っても状況は変わりません。逆に、新患が月10人を切っている医院で人事評価制度を整えても、先に手をつけるべきことが残ったままになります。
3. 院長が経営を学ぶ順番は、この4段階
経営系のセミナーを受けるなら、順番があります。私が医院を訪問していて、成果が出るのはほぼこの順です。
第1段階：自院の数字を把握する
医業収入、新患数、キャンセル率、リコール率、自費率、人件費率、1人あたり生産性。この7つがすぐに答えられない状態で集患やマネジメントを学んでも、打った手が効いたのかどうかを判断できません。
まずは自院の数字を毎月見る習慣をつくること。学ぶべきは、数字の読み方です。
第2段階：集患とマーケティングを整える
新患が足りない医院は、ここが最優先です。ホームページ、Googleビジネスプロフィール、看板、紹介の仕組み。どれも一度整えると効果が続きます。
ここで注意したいのは、新患を増やす前にキャンセルと中断を減らすほうが早いケースが多いことです。穴の空いたバケツに水を足しても、水位は上がりません。月に新患が30人入っていても中断が20人いれば、実質の増加は10人です。広告費をかける前に、まず中断とキャンセルの数を数えてみてください。
第3段階：マネジメントと人の問題に取り組む
スタッフが辞める、教育担当が育たない、院長の指示が伝わらない。医院が10人、20人と増えるにつれて、ここが最大のボトルネックになります。
採用、評価、面談、ミーティングの設計。技術と違い、学んですぐ結果が出るものではありません。だからこそ、早く着手した医院ほど後が楽になります。
採用の段階でつまずいている場合は、面接のやり方だけでなく、医院との相性を事前に見る方法も合わせて考えると効果的です。この点は歯科医院向けスタッフ適性検査FIRSTのページで詳しく説明しています。
第4段階：仕組み化して、院長がいなくても回る状態をつくる
マニュアル、TC、チーフ、事務長。院長が診療に入らなくても医院が回る状態をつくる段階です。分院展開や承継を考えるなら、ここまで到達している必要があります。
この順番を飛ばして第4段階から入ろうとすると、ほぼうまくいきません。土台がないところに仕組みだけを置いても、動かす人がいないからです。
自院が今どの段階かを見分ける
当てはまるものが多い段階が、今の自院の立ち位置です。
- 第1段階：先月の新患数が即答できない／キャンセル率を数えていない／月次の数字を院長しか見ていない
- 第2段階：新患が減ってきた／ホームページを3年以上触っていない／中断患者のリストがない
- 第3段階：この1年で2人以上辞めた／教育担当が毎回同じ人／評価の基準がなく給与を感覚で決めている
- 第4段階：院長が診療を休むと医院が止まる／マニュアルがない／分院や承継を考え始めている
迷ったら、低い段階から確認してください。第3段階の悩みに見えて、実は第1段階の数字が見えていないだけ、というケースは本当に多いです。
4. 失敗しないセミナーの選び方、7つのチェック
実際に申し込む前に、次の7つを確認してください。
- 自院の課題と、セミナーのテーマが一致しているか。 面白そうだから、ではなく、今の課題に効くかどうかで選びます。
- 講師が歯科医院の現場を知っているか。 一般企業の事例を歯科に当てはめただけの内容は、現場で使いにくいことがあります。
- 具体的な数字が出てくるか。 成果が数字で語られないセミナーは、再現性を確認できません。
- 持ち帰れる形（資料・ツール・テンプレート）があるか。 聞いて終わりでは、翌週には忘れています。
- 誰が参加すべきか明示されているか。 院長だけで聞いても動かない内容なら、スタッフと一緒に参加できるかを確認します。
- 受講後のフォローがあるか。 質問できる場、相談できる相手があるかどうかで、定着率が変わります。
- 日程と形式が、自院の診療を止めずに参加できるか。 休診にしてまで行くなら、その分の採算も考えます。
とくに1番です。セミナー選びの失敗は、内容が悪かったから起きるのではありません。今の自院に必要なテーマではなかった、という形で起こります。
5. 院長だけで行くか、スタッフを連れて行くか
よく聞かれるのがこれです。参加費はスタッフの分も発生しますし、診療を止める必要も出てきます。
判断の基準はシンプルです。現場が動かないと成果が出ない内容なら、担当者を連れて行ってください。
たとえば、カウンセリングや自費の提案、リコール率の改善、受付の対応。これらは院長が理解しても、実際に手を動かすのはスタッフです。院長が持ち帰って説明すると、どうしても熱量が落ちますし、なぜそれをやるのかが伝わりません。同じ話を同じ場で聞いた人が医院に2人いる状態は、その後の実行力がまったく違います。
逆に、数字の見方、投資判断、分院展開、承継といった内容は、院長先生おひとりで構いません。
費用で迷ったときは、1回の参加費と、その施策が1か月で生む金額を比べてみてください。リコール率が3%上がる、自費が月に1件増える。それだけで回収できることが少なくありません。
6. 受けても変わらない医院に共通する3つのこと
毎年たくさん参加されているのに医院が変わらない。そういう院長先生には、共通点があります。
持ち帰ったことを、誰にも共有していない
院長の頭の中だけに残り、スタッフは何も知らない。この状態では、現場は昨日と同じまま動きます。帰った翌日の朝礼で、3分でいいので共有してください。それだけで、次の一歩が出しやすくなります。
やることを決めずに終わっている
良い話だった、で終わると何も変わりません。セミナーの最後に、自院でやること1つと、担当者と期限を決める。この3点をメモにして持ち帰るだけで、実行率は大きく変わります。
一度に全部やろうとしている
学んだことが10個あったとして、全部やろうとすると現場が混乱します。スタッフからすると、また院長がセミナーで何か仕入れてきた、という受け止めになってしまう。まず1つ、確実に定着させてから次に進んでください。
7. 受講後48時間でやること
セミナーの効果は、終わってからの2日間でほぼ決まります。
| いつ | やること | ポイント |
|---|---|---|
| 当日中 | やること1つを決める | 帰りの移動中で構いません。一番効きそうなものを1つだけ |
| 翌日 | スタッフに共有する | 何を学んだかではなく、何を変えたいかと、その理由を伝える |
| 2日以内 | 担当者と期限を決める | 院長が全部やらない。担当を決めると医院の取り組みになる |
持ち帰りメモは、この3行だけで十分です。
- うちでやること：
- 担当：
- いつまでに：
この3行を埋めて医院に戻るだけで、同じセミナーでも結果がまったく変わります。
8. よくあるご質問
Q. 経営セミナーは、何から受けるのがいいですか？
まずは自院の数字を扱うテーマからです。新患数やキャンセル率、リコール率の見方がわかると、他のセミナーで学んだ内容の効果も測れるようになります。
Q. 無料セミナーと有料セミナー、どちらがいいですか？
目的が違います。無料は、その会社の考え方や相性を知る場です。有料は、具体的な手順やツールを持ち帰る場です。はじめての会社なら、無料のものから参加して、講師と内容が自院に合うかを確かめるのが安全です。
Q. オンラインと会場参加では、どちらが効果がありますか？
内容によります。知識を得るだけならオンラインで十分です。ロールプレイや他院の院長との情報交換が価値になるものは、会場参加のほうが得られるものが多くなります。
Q. スタッフを参加させたいのですが、嫌がられます。
理由を伝えていないことが多いです。何のために行くのか、戻ってから何をしてほしいのかを事前に伝えてください。あわせて、参加費と勤務扱いの取り決めも先に決めておくと、受け止め方が変わります。
Q. セミナーに行く時間が取れません。
半日のオンラインセミナーから始めてください。診療を止めずに参加できる形式が増えています。それも難しい場合は、個別の経営相談のほうが時間あたりの密度は高くなります。
9. 歯科医院地域一番実践会のセミナー
私たち歯科医院地域一番実践会は、歯科医院専門の経営コンサルティング会社です。年間を通じて、院長先生向け・スタッフ向けのセミナーを開催しています。
集患やマーケティング、保険算定、人事評価、TC育成、新人スタッフの育成、分院展開や承継まで、第1段階から第4段階までのテーマを揃えています。どのセミナーも、実際にコンサルティングで成果が出た医院の数字と手順をもとに構成しています。
現在受付中のセミナーと年間スケジュールはこちらです。
実際の医院でどんな課題が出て、どう解決したのかは、歯科医院経営の相談事例集にまとめています。自院と似たケースがあれば、そこから読んでみてください。
まとめ
- 2025年の歯科医院の休廃業・解散は147件で過去最多。医療法人の歯科診療所は損益率がマイナスに転じた
- 歯科のセミナーは技術系・メーカー系・経営系・スタッフ研修の4種類。自院の課題で選ぶ
- 経営を学ぶ順番は、数字の把握 → 集患 → マネジメント → 仕組み化
- 選ぶときは、テーマの一致、講師の現場経験、数字、持ち帰れる形、フォローを確認する
- 受講後48時間で、やること1つを決め、スタッフに共有し、担当と期限を決める
セミナーは、受けることが目的ではありません。帰ってから医院で何が変わったかがすべてです。1つでいいので、必ず現場を動かしてください。
何から手をつけるべきか、一緒に整理しませんか
売上は悪くないのに利益が残らない、スタッフが続かない、新患が減ってきた。課題が複数あると、どこから手をつけるべきか判断が難しくなります。
歯科医院地域一番実践会では、初回無料の経営相談を承っています。オンライン（Zoom等）または横浜本社で、1回1〜2時間。これまで866医院の支援実績をもとに、貴院の数字と状況をお聞きしたうえで、次の一手を整理します。
セミナーに参加する前に現状を整理しておくと、学んだことが活きます。まずはお気軽にご相談ください。
出典一覧
- 帝国データバンク「医療機関の倒産・休廃業解散動向調査（2025年）」2026年1月23日公表
https://www.tdb.co.jp/report/industry/20260123-iryoukikan2025/ - 厚生労働省 中央社会保険医療協議会「第25回医療経済実態調査の概要」令和7年11月26日
https://www.mhlw.go.jp/content/10808000/001599547.pdf
