受付で歯ブラシは売らない時が来るのか!?

業務効率化

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皆さん、こんにちは。歯科医院地域一番実践会 地域一番化マスター 岩渕龍正です。

この2年ぐらいで、歯科医院経営における業務効率化の重要性は格段に増しています。
なぜなら、歯科医院での受付の採用が以前より、格段に難しくなっているからです。

採用できたとしても、モチベーションが低い、能力が低いことによって、受付業務が覚えられない、ミスを連発する、会計が合わない、重ねてはいけないアポを重ねる、などなどのミスを連発し、当たり前ですが注意され、自信とヤル気をなくし、辞めてしまう。

こうなってしまうことが多いのです。
それだけでなく、最近ではカルテ・サブカルテの電子化が年間医業収入2億を超えるようなクライアントでは進んでいます。

実は、受付業務の多くは収益を生まない仕事です。
やらなければいけないと法律で決まってるわけではないし、何かを生み出してるわけではないけど、これまでの仕事のやり方では、どうしても省くことができなかったので当たり前のようにやっていることというのが実は非常に多いのです。

例えば、カルテ出し、カルテをしまう、行方不明のカルテを捜索する、カルテが手元にないので見れないなどです。
カルテ出し、カルテ収納で1日に軽く1時間はかかってる医院がほとんどではないでしょうか。
カルテ捜索だって、すべてのスタッフが探してる時間を合計したら1日30分ぐらいかかってるケースもあるのではないでしょうか。

しかし、これらのカルテ出し、カルテ収納、カルテ捜索はカルテ・サブカルテを電子化することで全てゼロにすることができるのです。
更に、お会計も自動精算機を使えば、相当に業務を削減することができます。

そして、最近は次回のアポもチェアサイドで取ることが増えています。
もう、ここまで来ると受付の業務は相当に削減されていて、電話が最大のネックになってきます。

電話も実践会クライアントの一部では受付で取らずに外注するというケースが増えてきています。
そうなると、受付で歯ブラシなどの物販をしなくなれば受付をゼロにすることだって、現実的になってきます。

これまでは、歯科医院の受付で歯ブラシなどの物品を販売することは当たり前でしたが、これは果たして本当に必要なのでしょうか?
ほぼ全ての商品がネットで買える時代です。
ネットではなく、近くのドラッグストアでも大半の商品を買うことができます。

もちろん、それを防ぐために「歯医者さん限定商品」などを打ち出すのですが、その限定商品だって、大半がネットで買うことができます。
そして、最大の問題は歯科医院でいくら物品を50万円売ったとしても、粗利はせいぜい3割、つまり15万円の粗利にしかならないのです。

50万円も物品を販売するためには、かなりの労力がかかります。在庫の発注、納品、検品、補充、会計などの人件費と在庫などを置いておく場所のコストまでを考えると、本当に利益がどれだけ残るのでしょうか?

もちろん、物品をしっかり買ってもらうことによって患者さんの口腔内への意識が高まり、メンテナンスの来院率が上がるという効果があることは私も認識しています。しかし、それを上回るほどの受付のコストが発生しているのではないでしょうか?

それであれば、もはや、物品販売を止めるという決断をする時代がすぐそこまで迫ってきてるのではないでしょうか?
いきなり物品販売を止めるということにはならないと思います。

カルテ・サブカルテの電子化
⇒アポを中で取り始める
⇒会計が自動精算機になる
⇒電話を外注する
⇒物品販売を止める
⇒受付の人員をゼロにする、もしくは、受付を2人から1人にする

というように、最後の受付の人員を減らすための最大のネックに物品販売がなってくると思うのです。
その時に、どんな判断をすることになるでしょうか?

実際、実践会のクライアントでも物品販売を止める医院さんが出てきています。
しかし、それによる問題はほぼ皆無であり、メリットは膨大です。

カルテ・サブカルテの電子化への投資は結局、受付の人件費を削減できることによって最終的には投資回収ができるわけですから。
そして、今後は新規開業の時から、カルテ・サブカルテを電子化した状態で開業する医院が増えると思います。

既存医院が変わることに対しての労力やコストを懸念して、身動きがとれない間に、新規開業の医院に追い越されてしまうということがいつ、起きるかわからないときに、これからどのような決断をしますか?是非、このブログをきっかけにして考えてみていただければと思います。

投稿者プロフィール

岩渕 龍正
岩渕 龍正
歯科医院の移転、リニューアルの際の図面作成には絶対の自信を持つ。
現在は、年間医業収入1億円以上の医院が3億円を目指すための仕組みづくり、組織作りに力を入れている。
歯科界での突出した実績は歯科業界以外からも注目を浴びている。
近年は夫婦で医院経営も家庭も成功させる「夫婦成功」にも力を入れている。
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