このブログは約 6 分で読めます
医院経営を着実に継続していくためには、診療の生産性を向上させていくことは必須になっています。
同時に医業収入をアップしていくことも必須となっています。つまり歯科医師の採用が大変に重要な取り組みとなっています。
また、生産性を上げていくために勤務Drに保険治療を任せて院長や幹部Drだけが自費治療をやっているという診療スタイルではせっかく採用をした新人Drも定着をしませんし、保険治療だけをお願いしていては高騰していくDr給与をカバー出来ません。
Dr給与だけでなくスタッフ給与も今後、診療時間短縮をしながらも週休３日、賞与年３回の待遇にし、加えて月給を３０万、４０万、５０万と上昇させていくことの必要性が予想されます。
ですから勤務Drにも保険治療に加えて自費治療をしっかりと出来るように育成していくことも必要となっています。
このように今後の歯科医院経営の根幹を握る新人Drの採用に急成長のチェーン医院はどのような条件を提示しているのかご存知でしょうか。
みなさん、こんにちは、経営戦略研究所の横山光孝です。
日々、歯科医院さんにお伺いをして医院の活性化や経営課題への対応をしています。
また最近、弊社へのコンサルティング依頼が大変に多くなっています。
お伺い当時に１億を目指したいと言っていた医院や１億の医業収入など信じられないと言っていた院長たちが今、どんどん８億、10億、２０億と業績を上げています。
最近は開業３年目で３億を達成する医院などが多数出てきて、経営対応のスピード化や業績アップの迅速化が顕著になっています。
開業３年で３億、開業５年で５億などスタンダードになってきています。
まさに最近は歯科医院の５億経営は当たり前に多くの院長が実現をされていますし、私のお伺い先では１０億、１５億を達成する医院が圧倒的に増えています。
並行して医業収入の大きな医院様からのご依頼が顕著に増えています。
先日も1５億を目指したいとのコンサルティング依頼や既に1５億を超えている医院様から３0億を超えるためのコンサルティング依頼などが大変に多くなっています。
いつもお話をさせて頂いている通り、数値が全てではありません。
また規模が大きければいいということでもありません。
しかし最近はスケールメリットを活かして、歯科医師の求人採用を進めている大手法人も増えています。
先日、歯科医師向けの就職フェアでのチェーン医院の提示では・・・
・新卒Dr年収１０００万以上
・週休３日可能
・専門医取得可能
・海外を含む院外セミナー全額法人負担
・３年目平均年収・・・１５００万弱
・５年目平均年収・・・２５００万以上
・分院長４０００万＋１０００万以上の福利厚生
これら医院のブースは当然、長蛇の行列でした。
このような待遇が実現出来るのは、診療の高生産性が出来ているからに他なりません。
Drの定着、教育、育成、自費治療を含む治療技術習得の仕組化、迅速化などDr教育関連に加えてスタッフの採用定着、経営と診療の分業化と専門化による効率化の組織内部の盤石なマネジメント体制の実現。
並行してチェーン理論に基づいたスピーディーな出店戦略を基盤とした戦略的マーケティングが医院の成長を牽引しています。
私は前職で外食産業のコンサルタントをしていました。そのコンサルティング先ではチェーン展開をする法人は本当に脅威の成長をしていきました。
東証一部上場をした法人、年商１０００億を超えた法人などありますが、いずれもチェーン展開をして、急成長をしていきました。
一方、全国チェーン展開をして急成長をする法人に対して、地域におけるドミナント出店展開で着実に地元ブランドを確立する法人もあります。
このような法人にどうやって競争優位性を発揮出来るでしょうか。
歯科医院に話を戻せば、マイクロ完備、セレック完備、マウスピース矯正、３Dプリンター、院内技工所、DX化は大手法人に限らず、新人Dr就職フェアにブース参加をしている医院、法人では完備が当たり前なので差別化にはなりません。
この歯科医師就職フェアに参加した私のお伺い先医院様があります。
この医院は首都圏のある県に１医院を開業している医院ですが、このフェアに参加したDrが医院見学に１４名来ています。加えて現在、２名の研修医が来ています。
どんな医院にも強みもあれば、弱みもあります。
当然、大手のチェーン医院にも多くの強みと同時に弱みもあります。
大手チェーン医院の強みと同じ土俵で戦わないことです。
ですから、歯科医師の人数、立地の良さ、年収、福利厚生など大手法人ならではのフィールドは、取り組まなくて良いとは言いませんが、普通以上の準備は必要ですが、このフィールドでは競争をしないことです。
大手チェーン法人に対する差別化は、医院の状態や立地、診療内容、院長の資質や組織状態によって導き出すものなので医院により違ってきます。
また勤務Drへのアンケートでは一定数の大手チェーン医院を敬遠する層もいるのです。
前述の１４名を集めた医院では、習得出来る自費治療の科目を絞り、３年目Drが実際に治療をした症例やその具体的は教育方法を提示したことが大きな訴求要因となっていました。
これからの患者様に対してだけでなく、勤務Drやスタッフなどの求職者に対しても医院の強みを伝えていくことが重要になってきます。
是非、自医院の強みを磨いて行きましょう。
