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インプラント患者の減少などの事実を考えると、年齢層や処置拡大のためターゲットを絞って動くべきか否か?

相談内容

歯科を取り巻く環境は常に変化しており、虫歯処置、歯周病マーケットの縮小やインプラント患者の減少などの事実を考えると、今までと同じように売上目標を目指して、皆で頑張ろう!という精神論だけでは厳しく、年齢層や処置拡大のためターゲットを絞って動くべきか否か。

医院の成績に対して、インプラントに頼る比重が大きいので、自費ケースが少ないときに「だから頑張ろう!」になってしまっている。安定感のある自費売上や患者獲得のために何をするか、モチベーションの低下やスタッフの雇用問題が原因としてあるのか?

岩渕の回答

確かに、一連のインプラント報道によって、インプラントの埋入本数が減ってることは全国的な事実です。

安定的に自費を増やすためにはインプラントの依存度を減らすことは重要です。
しかし、インプラントが重要であることは間違いありません。

最終的に安定的に自費を増やすためにはどうすればいいか?
それは・・・

1.カウンセリング回数を増やす
2.新患数を増やす

これに尽きるといっても過言ではありません。
大きなケースばかりに頼っていると、大きなケースが何かの原因で減ってしまったときに、それがすぐに結果に出てしまいます。

それを補うのがまずは、新患数です。
新患がいないことには大きなケースも存在しづらいからです。

次に、対象となるような患者様にしっかりとしたカウンセリングが出来ているのか?ということが大事になります。

意外に、人手が足りなかったり、Drの時間が足りないとカウンセリング回数が減りがちです。

それを補うためにも、TCの育成が重要になります。
しかし、TCを育てたいけど、今はそこまでの余裕がない。

新患を増やしたいけど、新患をたくさん受け入れるだけのスタッフがいないという場合もあります。

では、そういう場合はどうしたらいいか?
それは全顎的症例は確実にプランを提示することです。

このプランを提示する回数が倍になれば、必然的に自費契約金額も増える傾向になります。

なので、これを診療時間外にしっかり行えるようにすることで、多くの医院で自費を安定的に増やすことが可能だと思いますので、是非、取組んでみてください。

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